R55plus

最近は展示会に参加することが減ったように感じる。混雑と待遇の悪さを敬遠するようになったからである。それなのに、11日に東京国際フォーラムで開かれたSaaS関連の展示会に参加した。

地下の展示スペースだけで行われていたが、その盛況ぶりに最初、後悔を感じた。いかにも勤め人という人で一杯。並んで、目当ての講演を聞くと、疲れているのか、つまらないのか、聞いていなそうな人は多い。その中で、一人の講演者が話した、次のフレーズが気に入った:

SaaSの利点は、オフバランスです。

つまり、IT設備を所有すれば資産となるし、それを避けようとしてリースに変えても、最近ではやはり資産になる。SaaSではバランスシートからこれらの資産を消し去ることができるという意味である。

資産となれば、その分だけ利益が増えてしまうので、これを気に入る人もいると思う。

電子署名といえば、e-Taxを使って電子申告納税するときに申告書などを署名していた。メールでも、銀行から届くメールには署名が付いている。この電子署名をビジネス基盤強化に活用することを考えている。

一つの活用は、銀行と同じように電子メールに署名をつける。その効果は、差出人が証明される点と、メールが改ざんされていないことが証明される点にある。前者は、面識のない人にメールを出すときには価値がある。自社ドメインを使っていても、多くの人には正体不明であるから。

もう一つの活用は、PDFファイルに署名することである。書類に印鑑を押す代わりに、PDFファイルに印鑑イメージを貼り付け、電子署名することができる。この効果は、単に印鑑イメージを貼り付けただけでなく、メールの時と同様に改ざんの不在を証明できる。

この電子署名のためには電子証明書が必要だ。それも信用のある証明機関からのものが必要である。調べた範囲では、2年間で12千円の費用がかかる。

メールに使える電子証明書を持つと、もう一つの活用が可能になる。メールを暗号化できるようになる。顧客から秘密情報をメールでもらいたいとき、このメールの暗号化が役に立つ。片道だけでよければ、顧客に電子証明書は必要にならない。

今、電子証明書の発行待ちである。

起業して4年目に入り、今までは個人のメールアカウントで済ませていたが、一つの転機となるように自社ドメインを取得することにした。

自社ドメインを持つと、メールアドレスとホームページのURLに社名を入れることができる。形式的には、一般の事業組織と同じになる。その費用として、ドメインの維持費とサーバの借用費がかかる。合計して月額3300円。ビジネス基盤となるので、必要経費と考える。

ドメイン名は階層構造をしていて、会社名には「xxxx.co.jp」という形式が通常、使われている。これには1法人1件のみという制約があり、自由に使える「xxxx.jp」が最近ではよく使われている。

社名としては、最近、ロゴとして表示している「RENTACO」を使うことにし、ドメイン名を「rentaco.jp」とすることにした。rentaco.co.jpとしなかったのは、coの重複を嫌ったから。

ホームページのアドレスは、www.rentaco.jpとなり、見やすくわかりやすくなる。地理的住所の代わりにこれを常用してゆきたい。欠点は、電子公告のURLを登記しているので、登記変更するまでは従来のURLを残しておかなければならない。

早速、名刺を作り直し、今後は、新しいメールアドレスに対する電子証明書を取得するつもりだ。

外食費は安くなった。70年代、ビックマックは300円以上していたが、今では200円台である。円高の貢献はあるが、安さを求める消費者から選択されるために、企業が努力した結果である。

安さを実現するために、企業は安価な労働力に依存する。つまり、外国人を雇う。したがって、同じ仕事に対しては日本人の賃金も安くなる。超資本主義はそのように説明する。

安さ以外に他の価値を認め、消費者がそれに金を払うようにならなければ、日本人の賃金は上がらない。

今年度は仕入が発生し、売上が1千万円を超える。したがって、翌々年度から、消費税を納付しなければならない。11月から始まる来年度には、練習をかねて経理方式を税抜きに変えようと考えている。

経理方式としては今まで通り、税込処理も許される。この場合、利益から納付消費税額を差引くので、帳簿上、利益が多めに見えてしまう。仮に粗利が1千万円だとすると、消費税額は40万円前後になり、利益見通しに大きな誤差を与える。

税抜きで経理処理すれば、納付する消費税額に影響されずに、現状の利益が会計ソフトで計算できる。経費等は税込価格のまま会計ソフトに入力できるので、手間はかからないと想像している。

来年度は納税しなくていいので、仮受消費税と仮払消費税の差額は、雑収入にすればよいと思う。国からの最後の起業報奨金みたいなものだ。

先の超資本主義の作者が唱える法人税廃止の理由は、企業を政治に参加させないためである。代表なきところに課税無しの原則によって、法人税を払う企業は、政治に参加して競争優位を強めようとし、その結果、消費者と投資家の利益が大きくなり、国民の利益は小さくなってしまった。

法人の納税を止め、企業利益が出れば、配当するしないにかかわらず、利益を株主に出資比率に応じて分配し、株主が個人所得税として納税することにする。一律の配当税率とは違い、高額所得者の税率は高く、低額所得者の税率は低くなり、税の公平が保たれる。

その上、税を負担するのが株主だけであるから、役員報酬や内部留保にも株主の監視が厳しくなるのは間違いない。

国際競争力を高めるために法人税率を下げるという動きがある。小企業では33%程度だが、通常規模の企業では40%といわれているから、確かにこれは高率である。

この法人税率を30%に下げると、誰が喜ぶか？

法人税の原資は利益であるから、これが減って喜ぶのは、この利益配分に関わる人だ。つまり、投資家と役員。内部留保することもできるが、投資家が配当を増やせと圧力をかけるのは見え見えだ。

超資本主義の説によると、今の時代、国民としての利益より投資家としての利益が勝っているということになるが、この法人税率下げはその現れだ。つまり、国内企業活動の利益が国民に回らず、海外の投資家に回ることになり、国民利益は削られる。

しかし、個人的には、超資本主義の作者が唱える法人税廃止に賛成だ。

国民年金は65才から支給されるが、厚生年金はその一部が60才から支給される。

60才過ぎても仕事を続けている場合には、給料と年金の合計が月額28万円を超えると、年金の一部が支給されない。この計算は複雑だが、これから60才を迎える場合、おおむね、次の通りだ:

月額換算にして給料と年金の合計が28万円を超えると、超過分の半分が年金から差し引かれる。したがって、給料が28万円だと、もらえる年金は半分に減る。給料が28万円に年金額を加えた額を超えると、年金は全額支給されない。年金を全額もらうためには、給料は28万円から年金額を差引いた額以下でなければならない。

ここで注意しなければならないのは、給料とは厚生年金制度で定める標準報酬のことであり、ボーナスも含まれるし、給料が変化したとすると、それが反映されるのは4ヶ月後になる。つまり、給料が減っても、4ヶ月経たないと年金は増えない。

なお、65才以後になると、28万円という制限が48万円に変わる。つまり、給料と年金の合計が48万円以下であれば、年金は全額もらえる。

最後に、具体的に参考例を示したい。60才からの厚生年金を12万円、65才からはこれに加えて、国民年金を6万円もらえるとする。給料と合計収入は次のようになる:

60才から給料を28万円とする。年金額は6万円になるので、合計収入は34万円。

65才からの厚生年金も12万円なので、給料を36万円とし、国民年金6万円を加えると、合計が54万円。

ここで、60才からの収入の方が少ないので、配当で補填することにする。たとえば、給料を12万円減らしたとすると、その分だけ法人所得が増える。法人所得税を4万円とし、残り8万円を配当に当てる。配当課税は2割なので、6万円ほどが税引き収入として増える。合計税金が5.6万円で、もらえる年金が6万円でしかないので、労多くして益はないようだ。

やはり、65才まで年金はもらえないか。

メインフレームSEに関するある調査によれば、60歳定年を迎えても、約6割のSEは再雇用を拒否している。その理由を推察すれば、もうSEはいやだという理由を除けば、給与が下がってまでSEをやりたくないということでしょう。

退職者の活用以外にはメインフレームSE不足の対策はないようなので、何らかの対策が講じられると、この調査は述べています。どういう対策がとれるのでしょうか？給与を退職前と同じにするか、SEの就労条件を見直すか。速効策は前者ですが、システム開発の進め方を見直し、フルタイム以外の就労条件で働くSEを活用できるようになってほしいと思います。働き方の選択肢を広げることになるからです。

調査は、日経コンピュータ誌が大手ITベンダに聞き取りをして行っています。2007年度の再雇用対象者は、8社合計で1036人いて、そのうちの60%が再雇用制度を利用していません。

iPod touchが一番快適に使えるシーンは、自宅にいて無線LANを通してインターネットにアクセスしているときだと感じています。3カラム構成のニュースサイト等は、横にすれば、苦なく見ることができます。メールも読めます。地図も見れます。iTunes Storeから音楽を購入していれば、それも可能です。

しかし、このシーンではPCの方が向いています。外出先でこれと同じことができればいいのですが、公衆LANだと、ログイン手続きが必要となり、IDとパスワードの入力が煩わしい。PCを開いた方が楽かもしれません。

iPhoneはこの状況を変えます。公衆LANの代わりに携帯の電波を使うことになり、外出先でも自宅と同じ快適さでインターネットをアクセスできるようになります。これは魅力的です。

問題は、アクセス速度と今、使っている携帯電話をどうするかです。アクセス速度は体感しないとわかりません。後者は、どうでしょうか？携帯電話の代わりにiPhoneを持ち歩く気にはなりません。大きいし、壊れやすそうだし、PCのモデムとして使えないし、その上、今の携帯電話を気に入っているからです。

携帯と無線LANの電波を利用できるインターネット端末として、その上で、2台目の携帯電話として、2台目のiPodとして、料金が許せば、そんな使い方をしてみたい。

iPod touchを仕事に使うようになって半年近くになりますが、当初、期待したほどには使っていません。次の通りです:

1)手帳を止め、Outlookでスケジュールとアドレスを記録し、iPod touchを手帳の代わりとして使っています。

2)公衆LANの利用は、そのログインが面倒で、ほとんど使っていません。したがって、外出時のメールのチェックには使っていません。

3)自宅での無線LAN接続は、手間いらずなので、PCを使えないときや使うのが面倒なときに利用します。しかし、ニュースPoscastが使えないので、iTunes Storeに接続することはありません。

4)外出時に音楽やニュースPodcastを聞くのに使っています。

改めて振り返ってみると、公衆LANが便利に使えないので、少し重くなったiPod nanoとあまり変わらないのかもしれません。

iPhoneが日本でも売り出され、好評のようです。ニュース映像を見ていると、イヤフォンケーブルが接続されていない映像が多いようです。イヤフォンケーブルを接続せずに使うときが多いんでしょうか？接続していないとき、イヤフォンケーブルはどこにおいているんでしょうか？

こんなことが気になるのは、今、iPod touchを使っていて、このイヤフォンケーブルの取扱いに困っているからです。iPod touchには音楽プレーヤだけではなく、PDA的な機能があり、後者の時にはイヤフォンケーブルは不要です。これを巻き取るケースが売られていますが、使う気になれないので、不要なときには、ジャックからイヤフォンケーブルを引き抜いています。

iPod touchの姿の美しさを失わないためには、イヤフォンは無線でつなぎたい。

新聞社のサイトの中では日経新聞社のNikkeiNetを一番よく見ます。ケータイでも利用しています。しかし、朝は見ません。7時にならないと記事が最新とならないからです。

新聞の配達は止めていますから、朝起きてからは、タブブラウザで7社の新聞サイトをまとめて開きます。性能的に7社としています。Reloadの多いサイトは、除外します。その結果、今では国内4社、海外3社になっています。

この中に日経は入っていません。7時を過ぎてから開きますが、他のサイトになかったニュースだけを読むことになります。

以前、読んだ週刊東洋経済によれば、日経新聞社とそのサイト運営会社が別で、朝刊に載る新鮮記事は7時前に掲載しないように取り決めているとのことでした。日経は、駅の売店等で売れる部数が多くて、7時前にネットに掲載すると、その売上が減ると考えているのでしょうか？

NikkeiNetに対する不満は、もう一つあります。トップページが重たい。この点、Asahi.comは今日からトップページを軽くしてくれました。ユーザの新聞サイトの見方をよく理解している。記事を見たら、元のページに戻るんです。これが遅い。

新聞サイトの収入は広告費でしょうけど、広告なしで有料という選択が、なぜないのでしょうか？有料のソフトが、広告付きで無料というのがありますが、その逆もあっていいでしょう。

顧客に対してパートナーとともにサービスを提供するようになると、会計処理に新しい出来事が発生しました。つまり、パートナーが支払うべき費用を顧客から請求され、その分だけ顧客からの支払いが減額されることになりました。この会計処理を考えてみました。

顧客からもらう支援費をA、パートナーへの委託費をB、顧客からの請求額をCとしましょう。顧客へのサービスの納入日、顧客からの入金日、パートナーへの支払日、それぞれの会計処理は次のようになると思います:

納入日:
売掛金A　/　売上A
仕入B　　/　買掛金B

入金日:
預金A-C、立替金C　/　売掛金A

支払日:
買掛金B　/　預金B-C、立替金C

この結果は、次のようになります:
預金A-B、仕入B　/　売上A

よく見れば、単に立替金が増えただけです。ただ、手続き上では、パートナーへ費用Cの請求書を発行する手間が増えます。パートナーからもらう請求書に記載される請求額は、費用Cだけ減額された金額にしてもらうことになります。

デジカメで撮影した写真を管理するために、Aisoftのデジカメ同時プリントを10数年使っています。Vistaに乗り換えてから、このソフトを使い続けた方がいいのか、迷い始めています。

写真の利用の仕方が、プリントして楽しむより、PCで表示して楽しむように変わり、同時プリントという機能は、すっかり使っていません。写真の修正機能は、今ではドライバの機能が高くなっているので、切り抜き以外、ほとんど使うときがありません。となると、Vistaについているフォトギャラリーの方が、便利に思えてきました。

ファイルのプロパティが充実し、写真のタイトルやタグなどが、このプロパティに記録され、写真の検索に利用できるようになっています。デジカメ同時プリントの使用を止めると、今までの写真に記録しておいたコメントが、使えなくなってしまいます。これは忍びない。しかし、これらのコメントは、検索には利用できない。今後の10年を考えると、検索機能を重視するべきか。

今までの写真に記録していたコメントを、タイトルとタグに、時間を見つけて置き換えていくしかないか。

日本語を入力できるようになって、逆に困るようになったのが、英字、数字、記号の入力です。これらASCII文字は、日本語体系の中にもあり、どちらを使うのかを常に気にしなければならなくなりました。つまり、同じ文字でも半角と全角の2種類が登場してしまいました。

マイクロソフト製のIMEを使っていたときには、半角全角が混在してしまい、その統一はあきらめざるえませんでした。それがATOKに切り替えてから、簡単に統一できることを思い出しました。すべて半角にするという設定をしておけばよいのです。ひらがなモードでも、キーボードから数字を入力すれば、半角で入力されます。括弧などの記号も同じです。住所等で全角数字が必要なときには、F9で強制的に全角変換することができます。

かってはいいものでも、時代が経つにつれて姿を消すという道を歩まないことを望みたい。

Office2003をOffice2007に変えてから、性能低下がひどくなり、パソコンを最新版に変えることにし、Vistaをカスタマイズすることに挑戦しました。

Vistaの特徴は、ドライブ分割がしやすく、ドライブごとに機能の有無を設定できる点にあります。次のように設定することにしました：

Cドライブ：システム領域、システム丸ごと保存の対象。
Dドライブ：個人データ領域、ファイル復元の対象。
Eドライブ：アプリケーションデータ領域、一時ファイル、ページングファイル。

Cドライブのシステム復元は無効とし、システム領域の保存機能を使ってHDDの空き領域Fドライブにバックアップすることにします。シャドーコピー機能によってファイルのバックアップがとれますから、これを個人データ領域に適用すれば、ファイル操作ミス対策となります。

アプリケーションデータは、今まで使っていたパソコンから移行しなければならないので、その受け皿としてEドライブを用意します。ここにはバックアップ不要な一時ファイルとかページングファイルも置くことになります。定期的なバックアップは必要ですが、ファイル復元は必要ないでしょう。

主記憶は2GBで、ページングファイルの初期サイズは3GBです。壁紙は不要でしょう。インデックスは、個人データ領域だけで十分です。

使い始めだからか、性能には満足しています。

仮名漢字変換ソフトIME2007の性能が悪いので、思い切って、ATOKに変えてみました。思い出してみれば、DOSの時代は、メジャーはATOKでした。Windows95が出始めた頃からでしょうか、一太郎がWordに負け始め、知らず知らずにIMEを使うようになり、10年以上がたったことになります。

ATOKを使い始めて、すぐに昔に戻ったことを感じます。IMEは10年くらい使っていたのに、馴染めていなかったのかもしれません。基本的な操作は、よく理解していませんでした。

仮名漢の基本は、文節の長さの変更、文節の移動、文節の変換、読みへの戻し、英数字の入力にあり、この点、ATOKはわかりやすい。10年たってもすぐに思い出しました。

ある記事によれば、IMEの開発拠点は、中国に移ったようで、日本語処理は手薄になってきたのかもしれません。国産を大切にするのは、食べ物だけとは限らないのでしょうか。

受託ソフト開発の売上と総原価は、完成時に計上されるのが常ですが、会計基準が変更され、来年度からは開発途上であっても、決算時に一部を計上しなければならなくなります。その準備のため、工事進行基準と名を打つセミナーが賑わいを見せています。昨日、そのひとつに参加し、工事進行基準にEVMというプロジェクト管理手法が有効でないかと考えてみました。

開発途上にその時点までの売上げと総原価を算出できるでしょうか？完成時にはこの両者は確定しますから、決算時点では、これらを見積もることになります。この見積値に決算時点での進捗率を掛けることになるでしょう。これでいいんです。会計基準もそうなっています。ここで問題は、正確に見積もれるかです。

正確な見積もりを行うために、EVMという手法が有効そうです。これを説明してみます。

まず、完成時の売上ですが、これは契約等に依存し、ここでは契約で確定しているとします。

次に、完成時の総原価に対しては、EVMではEACと称しています。EACとは、そのものずばり、完成時点でのコスト見積もりです。

問題は進捗率です。会計基準では原価比例法を採用し、決算時点での発生原価を必要とします。多重外注構造であれば、この算出は相当面倒そうです。EVMを採用していれば、進捗率をEV/BACとして算出できます。ここで、EVとは決算時点までの出来高を意味し、BACとは完成時の出来高総額を意味します。

出来高とは作業成果を金銭価値で表現したものであり、もともと進捗管理のためのものです。原価実績を把握できなくても、把握できる特性を持っています。

まとめてみると、EVMを採用して次のように工事進行基準に対応します:
1）計画時にBACを見積もる。これが仕様変更等で変わるので、実際は複雑になりますが、ここでは触れません。

2）決算時点でEACを見積もる。というより、常時、EACは再評価されていて、決算時点でのEACを採用することになるだけ。

3）EVも同じように、常時、算出されていて、決算時点でのEVをもとにして、進捗率を求める。

というようにすっきりとまとまりますが、問題はEVMを実施する能力があるか。

電車に乗る時が多いので、Navitimeの鉄道運行情報メールサービスを利用しています。3駅3路線までの運行情報をケータイメールで通知してもらえます。

これで結構役に立ちますが、最近のように事故が多発すると、事故直後に遭遇することになり、通知が間に合いません。先日、武蔵野線が止まり、秋津から国分寺に回ったんですが、その道中に中央線の事故をメールで知りました。せっかく国分寺に出てきても、タクシー乗り場には行列ができています。

これは秋津での判断を間違ったとも言えます。多少遠くても、秋津でタクシーに乗ればよかったんです。この判断は、普段からそういう練習をしていないとできないでしょう。たとえば、池袋から上野に行く時、山手線で事故が起きたとしたら、どうやって上野に行くか？丸ノ内線で後楽園まで行き、大江戸線に乗り換えて上野御徒町へ、銀座線に乗り換えて上野行くというのが一つの案です。

鉄道事故が多い昨今、事故にあった時の迂回ルートを普段から考えておく必要があるようです。