メールにはPCを使っているので、携帯電話にはPCメールを転送している。出先で無線LANが使えないとき、USBケーブルで携帯電話をPCに接続し、メールをチェックする。こんな使い方をしているので、携帯電話を買い換えたとき、同じ環境を再現するために手間がかかる。
まず、通信ドライバをインストールしなければならない。携帯電話会社サイトにアクセスし、ドライバファイルをダウンロードし、最初に、USBケーブルをつないだときに表示されるメッセージにしたがって、このファイルを読ませる。これでモデムが追加されるので、前から使っているダイヤルアップ設定でこのモデムを選択する。Ｖｉｓｔａではこの間の操作は楽になった。
次に、携帯メールに添付ファイルまで転送されるので、この自動受信を止める必要がある。携帯でメールの受信を知れば、メール本体はPCで確認するから、パケット代がかさばる添付ファイルは必要ない。この操作は携帯電話のメール設定で行う。これは忘れなければ、操作そのものは簡単。
携帯電話そのものとしても手間はかかり、PCの買い換え同様、携帯電話の買い換えは敬遠されるようになるか。
携帯電話を買い換えたとき、ついつい宣伝に惹かれてパケホーダイを申し込んでしまった。しかし、すぐに解約した。
基本料金に含まれる無料通話がパケット通信に適用されなくなった。今まではパケット通信は無料通話の範囲に収まっていたのに、パケホーダイの従量制が適用され、追加で料金が発生してしまった。
電話もパケットも、無料通話の範囲に収まっていれば、パケホーダイは得にならない。通信料が増えたら、基本料金を増やし、無料通話量を増やす方が得だ。基本料金は長期間使用者には半額になるが、パケホーダイにはこの割引がきかない。
電話会社を乗換え、メールやブラウザをたくさん使う人。この層を対象としているのか。
2年ほど使った携帯電話のバッテリが弱ったので、考えた末に買い換えることにした。ICカードを4種類使っているので、その移し替えが必要になる。店に行くのは面倒だから、オンラインでそれを試みた。モバイルSuica以外はすんなりとうまくいった。
スイカの場合、改札の内部では操作できないとか言うメッセージが表示されて、どうしても移行ができない。仕方なく、紛失による再発行を選択。前の機種に残っていた残額は、あきらめていたけど、再発行後、新しい機種に引き継がれた。不思議な感じになった。
プリペイドカードとは仕組みが違うと考えざる得ない。ICカードに残額が記録され、使用のたびに減額されているだけではない。残額はセンター側に記録されていて、使用のたびにセンターと通信しているかもしれない。だとすれば、電波の届かない場所ではスイカを使えないのか？そんな経験はないように思うが。
不景気になってもネット通販は栄えているという。ネットで注文を出してから商品が届くまでの日数は、きわめて早くなった。アマゾンで本を午前中に注文すると、翌日には届くことが多い。楽天でワインを注文すると、2日後にはおおむね届く。
そんな感覚でいたところ、先の5月連休に注文した週刊碁は、漸く5月30日号が届いた。約4週間ほど待たされ、すっかりと気が抜けてしまった。会費は前払い、契約期間前の発送は無しということのようだ。競争なきサービスは、恐ろしい。それとも、世の中の実情を知らなくても生存できると言うことか。
情報セキュリティについて調べていると、主眼は、いかに情報資産を脅威から守るかにあり、セキュリティは危害を受けないという意味があることがわかる。機能安全の時には、この安全はセーフティの訳であり、ソフトウェアにバグがあっても、いかに危害を与えないようにするかを主眼としていた。
セキュリティとセーフティの違いはここにある。被害者か加害者かの違いである。辞書を調べてみると、secureという形容詞には、もともと心配(cure)がないという意味がある。safeには、安全の他に、慎重、危害を加えないという意味もある。
セキュアには、備えがあって心配ないことを意味し、セーフより強固な状況と辞書にあるが、これは納得できる。それでは、最近よく耳にするセーフティネットはどっちだろう？ザルのようなセキュアな保護策なのか、犯罪者になることを防ぐ策なのか？
今年度の補正予算は先週末、衆院を通過し、今週から参院での審議に入る。野党がどういう戦略をとるか興味深い。予算は衆院優越という条件の下で、野党は参院でどういう戦略をとりうるか？これを考えてみたい。
まず、成果として何を期待できるか？
1)予算を修正する。
2)野党への国民の支持、信頼を増やす。
3)政府与党への国民の支持、信頼を減らす。
どういう行動があり得るか？
A)早期採決。
B)国民の支持を得られる修正案の提示。
C)政府案のアラを洗い出し、指摘する。
D)政府与党のスキャンダル等を探し出し、追求する。
どういう行動を採用しても、予算案は修正できない。景気対策のためには引き延ばしは不利という現実を直視すれば、A以外の行動を採用して、採決が遅れれば、成果3が達成できても、野党への非難が高まる恐れが消えない。
とすると、短期間の間にB、C、Dのどれかを実施し、成果2か3を少しだけ手にして、早期に採決してしまう。この戦略が成果を最大にするように思う。
果たして、野党はどうするか？今週末には、これが見えてくる。
衆議院をいつ解散するかは、私が決めますと現首相は言明している。しかし、憲法の条文として、誰が解散を決めるとは書いていない。既定事実が重なり、解散権は首相の専権事項となっている。
いつからなのかと歴史を調べてみると、最初の解散の時に議論になっていた。現憲法は、1946年11月に公布、47年5月施行だが、新憲法の下での最初の選挙が、47年4月。次の選挙が、49年1月。解散による選挙である。形式的には、内閣不信任決議の対抗としての解散であるが、このときに、不信任されなくても内閣は解散できるかが議論になっていた。
岩波新書の「戦後政治史」(石川真澄著)にそのときの様子が書かれている。当時、与党は少数で、野党は世論が厳しいので選挙に反対していた。したがって、内閣不信任は国会を通らない。こんな状況下で、内閣に解散権があるかが争点になった。これを解決したのは、占領中のことなので、そのときの最高司令官による、少数与党内閣に解散権がなくては、国会運営に困るだろうという裁断だったらしい。
その後に選挙が行われたのは、1952年10月になるが、これも解散による。時の首相は、ともに、現首相の祖父、吉田茂であった。
郵便局で切手を買ったとき、そのレシートをよく見ると、消費税はゼロになっている。郵便料金には消費税がかからないのか？
よく考えてみれば、切手を買った時点では、切手を貯蔵しただけであり、現金がそれと等価な切手に変わっただけである。この切手を封筒に貼り、ポストに投函したとき、郵便代を払ったことになって、消費税が発生する。
ネットで調べてみると、この通りで、会計帳簿には几帳面に2回に分けて記載しなければならない。それは面倒だと思っていたら、経常的に使用するのであれば、購入時に郵便代を払ったとしてよい。
したがって、切手を2000円分購入したとき、税込2000円を通信費として記載すればよい。
機能安全規格の中の重要な用語として、safety integrity lebelがあるが、この日本語訳が定まらない。先行したJISでは安全度水準としているが、最近、安全整流性水準という訳も見られたりする。
原因は、integrityという言葉にあると思うが、そもそも、安全とsafetyに差があるのではないか？
辞書で調べてみる。安は、無事である、安からという意味を持ち、平安、安否というふうに使われている。家の中に女が落ち着いている状態から来ている。全は、欠けたところがない、揃っているという意味を持ち、完全、万全というふうに使われている。
一方、英語では、safeはfree from dangerという意味であり、integrityは、being whole or undividedな状態を意味している。
つまり、safetyは日本語の安に対応し、integrityは全に対応していると言えるのじゃないか。日本語の安全は、それだけで、safety integrityまでを含む。
といっても、safety integrityを単に安全とは訳しづらい。CMMIでも、maturityを成熟ではなく、成熟度と訳しているから。安全度がいい訳だと思えてきた。
ノートPCのデータ保管媒体にUSBメモリを使っていた。価格が安くなり、1GBあたり1000円はしない。頻繁に書き換えるファイルを保存しているフォルダーのサイズは1GBに達しないので、その簡便さを考えて、USBメモリを使っていた。
ところが、HDDの方が適しているんじゃないかと思い始めた。それで、今は使っていないカード型HDDと比べてみた。ファイルの削除がUSBメモリに比べて圧倒的に速い。ファイルコピーの速度は、USBの方が速いようだ。
USBメモリはフラッシュメモリであり、思い出してみれば、フラッシュメモリは、書き換えに不利だった。同じ場所で書き換えることはできず、消去してからでなければ再書込みができない。この消去するときのサイズが、1MBほどもあり、16kBほどのセクタサイズに比べて非常に大きい。
データを保管するとき、前回の保管データを削除するから、データ保管媒体としてUSBメモリは適しない。しばらくは、退役していたカード型HDDに活躍してもらおう。
最近は展示会に参加することが減ったように感じる。混雑と待遇の悪さを敬遠するようになったからである。それなのに、11日に東京国際フォーラムで開かれたSaaS関連の展示会に参加した。
地下の展示スペースだけで行われていたが、その盛況ぶりに最初、後悔を感じた。いかにも勤め人という人で一杯。並んで、目当ての講演を聞くと、疲れているのか、つまらないのか、聞いていなそうな人は多い。その中で、一人の講演者が話した、次のフレーズが気に入った:
SaaSの利点は、オフバランスです。
つまり、IT設備を所有すれば資産となるし、それを避けようとしてリースに変えても、最近ではやはり資産になる。SaaSではバランスシートからこれらの資産を消し去ることができるという意味である。
資産となれば、その分だけ利益が増えてしまうので、これを気に入る人もいると思う。
電子署名といえば、e-Taxを使って電子申告納税するときに申告書などを署名していた。メールでも、銀行から届くメールには署名が付いている。この電子署名をビジネス基盤強化に活用することを考えている。
一つの活用は、銀行と同じように電子メールに署名をつける。その効果は、差出人が証明される点と、メールが改ざんされていないことが証明される点にある。前者は、面識のない人にメールを出すときには価値がある。自社ドメインを使っていても、多くの人には正体不明であるから。
もう一つの活用は、PDFファイルに署名することである。書類に印鑑を押す代わりに、PDFファイルに印鑑イメージを貼り付け、電子署名することができる。この効果は、単に印鑑イメージを貼り付けただけでなく、メールの時と同様に改ざんの不在を証明できる。
この電子署名のためには電子証明書が必要だ。それも信用のある証明機関からのものが必要である。調べた範囲では、2年間で12千円の費用がかかる。
メールに使える電子証明書を持つと、もう一つの活用が可能になる。メールを暗号化できるようになる。顧客から秘密情報をメールでもらいたいとき、このメールの暗号化が役に立つ。片道だけでよければ、顧客に電子証明書は必要にならない。
今、電子証明書の発行待ちである。
起業して4年目に入り、今までは個人のメールアカウントで済ませていたが、一つの転機となるように自社ドメインを取得することにした。
自社ドメインを持つと、メールアドレスとホームページのURLに社名を入れることができる。形式的には、一般の事業組織と同じになる。その費用として、ドメインの維持費とサーバの借用費がかかる。合計して月額3300円。ビジネス基盤となるので、必要経費と考える。
ドメイン名は階層構造をしていて、会社名には「xxxx.co.jp」という形式が通常、使われている。これには1法人1件のみという制約があり、自由に使える「xxxx.jp」が最近ではよく使われている。
社名としては、最近、ロゴとして表示している「RENTACO」を使うことにし、ドメイン名を「rentaco.jp」とすることにした。rentaco.co.jpとしなかったのは、coの重複を嫌ったから。
ホームページのアドレスは、www.rentaco.jpとなり、見やすくわかりやすくなる。地理的住所の代わりにこれを常用してゆきたい。欠点は、電子公告のURLを登記しているので、登記変更するまでは従来のURLを残しておかなければならない。
早速、名刺を作り直し、今後は、新しいメールアドレスに対する電子証明書を取得するつもりだ。
外食費は安くなった。70年代、ビックマックは300円以上していたが、今では200円台である。円高の貢献はあるが、安さを求める消費者から選択されるために、企業が努力した結果である。
安さを実現するために、企業は安価な労働力に依存する。つまり、外国人を雇う。したがって、同じ仕事に対しては日本人の賃金も安くなる。超資本主義はそのように説明する。
安さ以外に他の価値を認め、消費者がそれに金を払うようにならなければ、日本人の賃金は上がらない。
今年度は仕入が発生し、売上が1千万円を超える。したがって、翌々年度から、消費税を納付しなければならない。11月から始まる来年度には、練習をかねて経理方式を税抜きに変えようと考えている。
経理方式としては今まで通り、税込処理も許される。この場合、利益から納付消費税額を差引くので、帳簿上、利益が多めに見えてしまう。仮に粗利が1千万円だとすると、消費税額は40万円前後になり、利益見通しに大きな誤差を与える。
税抜きで経理処理すれば、納付する消費税額に影響されずに、現状の利益が会計ソフトで計算できる。経費等は税込価格のまま会計ソフトに入力できるので、手間はかからないと想像している。
来年度は納税しなくていいので、仮受消費税と仮払消費税の差額は、雑収入にすればよいと思う。国からの最後の起業報奨金みたいなものだ。
先の超資本主義の作者が唱える法人税廃止の理由は、企業を政治に参加させないためである。代表なきところに課税無しの原則によって、法人税を払う企業は、政治に参加して競争優位を強めようとし、その結果、消費者と投資家の利益が大きくなり、国民の利益は小さくなってしまった。
法人の納税を止め、企業利益が出れば、配当するしないにかかわらず、利益を株主に出資比率に応じて分配し、株主が個人所得税として納税することにする。一律の配当税率とは違い、高額所得者の税率は高く、低額所得者の税率は低くなり、税の公平が保たれる。
その上、税を負担するのが株主だけであるから、役員報酬や内部留保にも株主の監視が厳しくなるのは間違いない。
国際競争力を高めるために法人税率を下げるという動きがある。小企業では33%程度だが、通常規模の企業では40%といわれているから、確かにこれは高率である。
この法人税率を30%に下げると、誰が喜ぶか？
法人税の原資は利益であるから、これが減って喜ぶのは、この利益配分に関わる人だ。つまり、投資家と役員。内部留保することもできるが、投資家が配当を増やせと圧力をかけるのは見え見えだ。
超資本主義の説によると、今の時代、国民としての利益より投資家としての利益が勝っているということになるが、この法人税率下げはその現れだ。つまり、国内企業活動の利益が国民に回らず、海外の投資家に回ることになり、国民利益は削られる。
しかし、個人的には、超資本主義の作者が唱える法人税廃止に賛成だ。
国民年金は65才から支給されるが、厚生年金はその一部が60才から支給される。
60才過ぎても仕事を続けている場合には、給料と年金の合計が月額28万円を超えると、年金の一部が支給されない。この計算は複雑だが、これから60才を迎える場合、おおむね、次の通りだ:
月額換算にして給料と年金の合計が28万円を超えると、超過分の半分が年金から差し引かれる。したがって、給料が28万円だと、もらえる年金は半分に減る。給料が28万円に年金額を加えた額を超えると、年金は全額支給されない。年金を全額もらうためには、給料は28万円から年金額を差引いた額以下でなければならない。
ここで注意しなければならないのは、給料とは厚生年金制度で定める標準報酬のことであり、ボーナスも含まれるし、給料が変化したとすると、それが反映されるのは4ヶ月後になる。つまり、給料が減っても、4ヶ月経たないと年金は増えない。
なお、65才以後になると、28万円という制限が48万円に変わる。つまり、給料と年金の合計が48万円以下であれば、年金は全額もらえる。
最後に、具体的に参考例を示したい。60才からの厚生年金を12万円、65才からはこれに加えて、国民年金を6万円もらえるとする。給料と合計収入は次のようになる:
60才から給料を28万円とする。年金額は6万円になるので、合計収入は34万円。
65才からの厚生年金も12万円なので、給料を36万円とし、国民年金6万円を加えると、合計が54万円。
ここで、60才からの収入の方が少ないので、配当で補填することにする。たとえば、給料を12万円減らしたとすると、その分だけ法人所得が増える。法人所得税を4万円とし、残り8万円を配当に当てる。配当課税は2割なので、6万円ほどが税引き収入として増える。合計税金が5.6万円で、もらえる年金が6万円でしかないので、労多くして益はないようだ。
やはり、65才まで年金はもらえないか。
メインフレームSEに関するある調査によれば、60歳定年を迎えても、約6割のSEは再雇用を拒否している。その理由を推察すれば、もうSEはいやだという理由を除けば、給与が下がってまでSEをやりたくないということでしょう。
退職者の活用以外にはメインフレームSE不足の対策はないようなので、何らかの対策が講じられると、この調査は述べています。どういう対策がとれるのでしょうか？給与を退職前と同じにするか、SEの就労条件を見直すか。速効策は前者ですが、システム開発の進め方を見直し、フルタイム以外の就労条件で働くSEを活用できるようになってほしいと思います。働き方の選択肢を広げることになるからです。
調査は、日経コンピュータ誌が大手ITベンダに聞き取りをして行っています。2007年度の再雇用対象者は、8社合計で1036人いて、そのうちの60%が再雇用制度を利用していません。
iPod touchが一番快適に使えるシーンは、自宅にいて無線LANを通してインターネットにアクセスしているときだと感じています。3カラム構成のニュースサイト等は、横にすれば、苦なく見ることができます。メールも読めます。地図も見れます。iTunes Storeから音楽を購入していれば、それも可能です。
しかし、このシーンではPCの方が向いています。外出先でこれと同じことができればいいのですが、公衆LANだと、ログイン手続きが必要となり、IDとパスワードの入力が煩わしい。PCを開いた方が楽かもしれません。
iPhoneはこの状況を変えます。公衆LANの代わりに携帯の電波を使うことになり、外出先でも自宅と同じ快適さでインターネットをアクセスできるようになります。これは魅力的です。
問題は、アクセス速度と今、使っている携帯電話をどうするかです。アクセス速度は体感しないとわかりません。後者は、どうでしょうか？携帯電話の代わりにiPhoneを持ち歩く気にはなりません。大きいし、壊れやすそうだし、PCのモデムとして使えないし、その上、今の携帯電話を気に入っているからです。
携帯と無線LANの電波を利用できるインターネット端末として、その上で、2台目の携帯電話として、2台目のiPodとして、料金が許せば、そんな使い方をしてみたい。
